コーヒー市場 過熱がヤバイ!シェアの奪い合いの先にあるものは?!

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コーヒーはサントリーやコカ・コーラといった飲料メーカーだけでなく、味の素AGFやネスレ日本などの食品メーカーも力を入れている。

さらにコンビニエンスストアやカフェチェーンといった競合もいる激戦市場!

なぜこんなにもコーヒー市場はヒートアップしているのでしょうか?

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コーヒー市場 変遷

まずはコーヒー市場の変遷を振り返りましょう。

これまで日本では3回ものコーヒーブームが巻き起こっています。

第一次ブームは、1970年代後半。

フルサービスの純喫茶ブームが起こり、オーナー店主がコーヒーを一杯一杯丁寧に淹れるこだわりの喫茶店が次々とオープン。

1981年のピーク時には全国で15万4630店もの喫茶店が営業していた。

これは、現在のコンビニの総店舗数約5万店の3倍以上に達する。現在のコンビニ以上に喫茶店があった事は想像が難しい!いかに当時は喫茶店が日本全国に広がっていたかを如実に表しているといえるだろう。

第二次ブームは1980年代後半。ドトールコーヒーショップなど、よりコーヒーが手軽に飲めるコーヒーチェーンが、瞬く間に全国へと勢力を拡大していった。

第三次ブームは1990年代後半。1996年にスターバックスが東京銀座に1号店をオープンさせる。翌1997年にはタリーズも銀座に進出。

これらのカフェは共にルーツがアメリカのシアトルということで、シアトル系コーヒーと呼ばれ、質の高いスペシャリティーコーヒーで多くのコーヒーファンを魅了し、日本でも短期間で市民権を得ることとなった。

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コーヒー市場の現在

第四次コーヒーブームを牽引するのは何といってもコンビニコーヒーだろう。

2013年にセブンイレブンが店内で淹れ立てのカウンターコーヒーをわずか100円で販売開始すると人気が爆発。

わずか1年強で5億杯を販売する大ヒット商品となった。



コンビニ各社はコーヒーを集客の目玉となる戦略商品と位置付け激しい争いを繰り広げる。

当初は高価格で販売していたファミリーマートやローソンも遂にはセブンイレブンと同じ100円まで値下げして販売増を狙うなどさらに競争が激化!

コーヒーの新たな波が押し寄せ、コーヒーの消費量が増加している。

このコンビニコーヒーの煽りをもろに食らったのがマクドナルドだ。

マクドナルドはコンビニに先駆け2008年にコーヒーを刷新。

「プレミアムローストコーヒー」として1杯100円で提供し始めたところ大ヒット。

発売から1年でおよそ2億6000万杯を売った。

ところが最近ではコンビニに顧客を奪われ苦戦しているのが現状だ。

同じように苦戦しているのが缶コーヒー業界。

缶コーヒーは2005年をピークに減少傾向が続き、2013年の市場規模は対前年比マイナス2%の7390億円に落ち着いた模様だ。

2005年以降、自動販売機の設置台数が減少傾向にあるうえに、主要な販売網であるコンビニで淹れ立ての本格的なコーヒーが手軽に買えるようになったのは業界にとって深刻な打撃となった。

最近では缶コーヒーでもコーヒー豆や製法、香りにこだわった本格的なコーヒーを開発することによって苦境を乗り切ろうと懸命だ。

また、インスタントコーヒーなどの市場もある。

ネスカフェはオフィスや病院、学校などにコーヒーマシンを無償で提供するアンバサダー制度を開始。

アンバサダー制度を通して、ネスレのマシンを導入し、購入したコーヒーカプセルをセットすれば、手軽においしいコーヒーが1杯あたり20円程度で楽しめるという仕組みだ。

この低コストでコーヒーが提供される仕組みが支持を受け、アンバサダー制度は開始からわずか2年で導入企業が14万件を突破。ネスレ日本としては2020年までに現在の3倍以上の50万件にまで引き上げる計画だ。

コーヒー市場の加熱は何処まで続くのか?!

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コーヒー市場  加熱要因

なぜここまでコーヒーブームが加熱しているのでしょうか?

そこにはやはり儲かるかららしい。

「コーヒーは茶よりも利益率がいい」。そう打ち明けるのは飲料メーカー関係者だ。

消費者の嗜好の多様化に対応するため、メーカー各社は1つのカテゴリーの商品で多様なフレーバーを用意している。日本茶だと緑茶やほうじ茶、玄米茶など、紅茶はダージリンやアッサムなど選択肢は多岐にわたる。

そのため、茶の場合だと、1種類あたりの茶葉の調達量が小さくなってしまうのだ。これに対し、コーヒーはミルクや砂糖を追加することで、消費者の嗜好の多様化に対応できる。結果として、コーヒーの方が調達面で規模の経済が働き、利益率の向上につなげやすい。

まさか!お茶よりも利益率が高いとは!

驚きですね。

日本は世界でも有数のコーヒー消費国。

2012年の統計ではアメリカ、ブラジル、ドイツに次ぐ世界第4位のコーヒー消費大国である。また、コーヒーの輸入量は2013年には50万3137トンと史上最高を記録した。

ただ、今後は人口が減少に転じ、中長期的には消費は落ちるでしょう。

現在は異常ともいえる加熱ぶり!

どこかで見直す時期が訪れるでしょう!

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コーヒー市場 過熱 記事内容

明治は紙パック終売、コーヒー戦争が過熱する事情


 明治は紙パック飲料「ネスレコーヒー」の製造・販売を9月に終了した。ネスレコーヒーは1994年に発売されたロングセラー商品で、明治がネスレとライセンス契約を結んで販売していた。甘さひかえめと無糖の2種類があり、パッケージには「ミルクとよく合う」と書かれ、明治の主力商品である牛乳と組み合わせても楽しめるよう、深みのある味わいに仕上げていた商品だった。しかし、「長期的に販売量が減少していた」(明治広報)ため、終売が決まった。


 コーヒーはサントリーやコカ・コーラといった飲料メーカーだけでなく、味の素AGFやネスレ日本などの食品メーカーも力を入れている。さらにコンビニエンスストアやカフェチェーンといった競合もいる激戦市場だ。

 全日本コーヒー協会によると、コーヒーの国内消費量は2011年から16年まで右肩上がりで成長してきた。しかし、缶コーヒーの減少などで17年は6年ぶりに消費量が減少。18年はペットボトル入りコーヒーのブームで再び増加に転じたが、16年のピークを超えるまでには至っていない。

 中長期的にみれば、国内は人口減少に加え、健康志向によるカフェイン離れでコーヒー市場の先行きが厳しいのは明らかだ。にもかかわらず、市場は多くの企業であふれ、顧客の奪い合いが起きている。

 明治は過熱するコーヒー戦争にいち早く見切りをつけた形だが、ほかの企業は見切りをつけるどころか、立て直しに力を入れる。18年には飲料メーカーが相次いでペットボトルコーヒーを投入。味の素AGFは粉状スティックタイプのコーヒーの拡充に力を入れる。多くの企業がコーヒーに力を入れるのはなぜなのか。

 「コーヒーは茶よりも利益率がいい」。そう打ち明けるのは飲料メーカー関係者だ。消費者の嗜好の多様化に対応するため、メーカー各社は1つのカテゴリーの商品で多様なフレーバーを用意している。日本茶だと緑茶やほうじ茶、玄米茶など、紅茶はダージリンやアッサムなど選択肢は多岐にわたる。そのため、茶の場合だと、1種類あたりの茶葉の調達量が小さくなってしまうのだ。これに対し、コーヒーはミルクや砂糖を追加することで、消費者の嗜好の多様化に対応できる。結果として、コーヒーの方が調達面で規模の経済が働き、利益率の向上につなげやすい。

 また、コーヒーは原材料であるコーヒー豆のほぼ全量を海外輸入で対応しなければならない点が利益率に大きく影響する。日本茶の場合、消費者の食の安全意識の高まりを受けて、国内産であることが好まれ、原材料費が高くなりやすい。一方で、コーヒー豆は輸入での調達となるため、為替リスクにさらされるリスクはあるものの、「国産茶に比べれば、調達価格は抑えられる」(飲料メーカー担当者)。さらに別のメーカー関係者は「コーヒーは最悪、香料でごまかせる」と打ち明ける。

 加えて、コーヒー豆の国際相場が下落していることも、利益率の押し上げに寄与している。米農務省によると、2018~19年度の世界生産量は約1億7400万袋と過去最高の見通し。19~20年度も過去2番目の水準が予測され、世界の消費量を上回りそうだ。さらに最大生産国であるブラジルの通貨のレアル安が下押し圧力となり、コーヒー豆の価格の低下に拍車をかける。生乳や砂糖などの多くの原材料が高騰している中で、コーヒー豆は調達価格を抑えられる貴重な原材料なのだ。

 これらの要因により、コーヒー飲料を手掛ける各社にとって、コーヒーは重要なカテゴリーとなっている。しかし、中長期的には人口減少でコーヒー市場の縮小は避けられない。コーヒー豆の国際相場も、世界的な消費量は増加傾向にある上、ブラジルで干ばつが起きれば、高騰は避けられない。明治は主力商品でなかったため、終売の決断がしやすかったのもあるが、企業によってはコーヒー飲料戦略を見直す勇気も必要だろう。

日経ビジネス

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